同棲を始める遠距離カップルに必要な準備・初期費用を手順に沿って解説!

カップルの同棲に必要な準備




同棲に向けてどんな準備が必要なのか、初期費用はいくらかかるのか。
これから同棲の準備を始めるカップルに役立つ情報をまとめました。

同棲準備の手順と各段階で必要な費用

同棲準備の手順とともに、手順ごとに必要となる費用を記載しています。

上記の目次をタップすると読みたい項目に飛べるので、気になる部分からチェックしてみてください!

①一緒に住むエリアを決める

これから同棲を始めるカップルが最初にすべきことは、一緒に住むエリア選びです。

特に遠距離恋愛から同棲を考えているカップルだと、「彼氏あるいは彼女が住んでいるエリアで探す」「転職先を決めてから住むエリアを探す」などいろんな選択肢がありますよね。

勤務先から離れすぎていると毎日の出勤が大変になってしまうので、お互いにとって住みやすいエリアを探す必要があります。

先に部屋探しから始めてしまうと、途中で住みたいエリアが変わった時に同じ不動産会社で探せなくなる場合があるため注意が必要です。

②希望の家賃・間取りを考える

カップルが同棲を始めるために必要な初期費用と準備

【賃貸住宅の初期費用】※相場
・敷金 家賃の1~2ヶ月分
・礼金 家賃の1~2ヶ月分
・仲介手数料 家賃の0.5~1ヶ月分+消費税
・翌月の家賃
・日割り家賃 家賃÷その月の日数×入居日数
・火災保険料 1万5,000~2万円
・家賃保証料 家賃0.5~1ヶ月分
・鍵交換代 1万5,000~2万円

※家賃保証料は保証会社を利用する場合にのみ必要です。

上記の賃貸住宅の初期費用は一般的なものを紹介しています。

家賃7万円の物件で同棲を始める場合で計算してみると下記のような計算結果になりました。

【入居日が5月15日の場合】
・敷金 7万円×2ヶ月=14万円
・礼金 7万円×2ヶ月=14万円
・仲介手数料 7万円+7万円×0.1=7万7,000円
・翌月の家賃 7万円
・日割り家賃 7万円÷31日×15日=3万3,871円
・火災保険料 2万円
・家賃保証料 7万円
・鍵交換代 2万円

合計 39万871円

※敷金・礼金、火災保険料、鍵交換代などは高く見積もっています。

また転居前に同棲開始後の生活費について想像しておくと、2人の収入状況に合った家賃を想像しやすくなります。

総務省統計局が2019年に実施した家計調査で算出された、一般的な2人世帯の住居費を除く生活費(1ヶ月分)の平均金額を記載しました。

【2人暮らしで必要となる生活費】
・食費 6万6,525円
・水道・光熱費 1万9,599円
・家具・家事用品費 1万357円
・衣類費 8,156円
・保健医療費 1万4,377円
・交通・通信費 3万4,708円
・教育・娯楽費 2万6,647円
・その他 5万9,653円

合計 24万22円

※上記の金額はあくまで一般的な平均金額なので、節約して24万22円よりも生活費を安くすることは可能です。

▼同棲費用を貯金するために生活費を節約したい方にはこちらの記事がおすすめです!

食料品や日用品の購入費節約におすすめな4つの方法【お得に買い物】

③部屋探し・内見

遠距離カップルの同棲準備

希望の家賃や間取りが決まったら、不動産会社に伝えて自分たちの希望条件に合う物件を紹介してもらいます。

実際に部屋の中に入ってみないとわからないこともあるので、気になる物件を見つけたら必ず内見しておきましょう。

Webサイトや情報誌に掲載されている写真だけでは、周辺の利便性や夜道の明るさなどがわかりません。

毎日仕事が忙しくて不動産会社に足を運ぶ時間がない…という方には、毎日深夜0時までチャットで相談を受け付けているイエプラ」を利用するのがおすすめです。

無料で会員登録でき、大手サイトには掲載されていない未公開物件も紹介してもらえます!

相談はチャットで行いますが、内見は実際に足を運んで行うことができるのでご安心ください。
※特定の物件で条件を満たしていれば、Web上でのオンライン内見も可能です。

ただし「イエプラ」は東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪・京都・兵庫限定の不動産サービスなので、対応エリア外で物件を探している場合は別の不動産サービスをご利用ください。

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④申込・審査・契約

いくつか物件を内見してみて、お気に入りの物件が見つかったら申込手続きを行います。

不動産会社での契約までにどちらが契約者になるのか決めておきましょう。
一般的には収入が高いほうの名義で契約します。

2人とも収入が少ない…という場合でも、2人の収入を合算した金額で審査してもらえることもあるのでご安心ください。

【同棲を始める時に必要な書類】
・物件契約者の運転免許証、健康保険証
・住民票 1通300円(2人分で600円)
・収入証明(物件によっては必要ない場合があります。)

同棲カップルの場合まだ結婚していないため、オーナーによっては契約者・同居人から連帯保証人を1人ずつ準備するよう求められることがあります。(ただし家賃保証会社が入っていれば不要です。)

また同棲カップルが入居する際に『婚約済み』でなければ認めてくれないオーナーもいるためご注意ください。

オーナー側としては同棲開始後2人の関係が破綻し、早期退去になってしまうことを想像してしまうのでしょう。

将来的に結婚することが決まっているのであれば、契約者と同居人の続柄を「婚約者」と記入するのがおすすめです。

⑤引越し見積もりを比較する

同棲開始後の生活費や新しい家電の購入費を確保するためにも、少しでも引越し費用を安くしたいですよね。
依頼する引越し業者を探す際には、複数の会社に相見積もりをして引越し費用を比較しましょう。

【同棲する際に必要な引越し費用】
一人暮らしの引越費用 約3万円×2人分
合計 6万円

※上記の引越し費用は2人分の平均価格です。

引越し料金はシーズンや荷物の量によって大きく変動します。

進学や就職で新生活を始める人が増える2~4月は引越し業者の繁忙期なので、通常時よりも引越し費用が高くなる傾向があるためご注意ください。

引越し見積もりの比較には「LIFULL引越し」の無料見積もりサービスを利用するのがおすすめです。
アリさんマークの引越社やクロネコヤマト引越センターなど、全国130社の中から一括見積もりできます。

さらに「LIFULL引越し」なら住所や連絡先などを入力する面倒な作業は最初の1回だけで済み、比較・交渉により引越し料金が最大60%安くなるメリットも!

【見積もりの流れ】
①引越し情報を入力します。
②入力した連絡先に各社から見積もり料金のご連絡が入ります。
③比較・検討して引越し業者を選んでください。

※各引越し業者から連絡が入るため、電話やメールなどで対応できるよう時間に余裕がある時に無料見積もりサービスを利用するようにしましょう。

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⑥現在住んでいる物件に退去予告をする

遠距離恋愛から同棲

新居に引越す日が決まったら、現在住んでいる物件に退去予告をしてください。
一般的な退去予告の期限は1ヶ月前ですが、契約書を確認しましょう。

⑦家具・家電について不要なもの、購入するものをチェック

同棲する前に彼氏も彼女も一人暮らしをしている場合、新居で使う家具・家電はどちらのものを使用するのか話し合う必要があります。
不要なものは処分し、新しく購入するものは引越し前に準備しておきましょう。

【2人暮らしで必要な家具家電費用】
(※それぞれ平均販売価格を記載しています。)

洗濯機 5万円
冷蔵庫 3万円
テレビ 3万円
電子レンジ 1万円
ソファ 3万円
ダイニングテーブルセット 3万円
リネン・消耗品 2万円

合計 20万円

新しい家具・家電を購入する費用を少しでも節約したい…という方には、家具・家電をレンタルできるサブスクリプションサービス「CLAS」がおすすめです。

ソファが月額1,100円~、食洗器が月額3,630円~など、一人暮らしでは使わなかったけど同棲を始めるなら買っておきたい家具・家電を安くレンタルできます。

新しい家具・家電の購入を検討しているけど、一度実際に使ってから購入する商品を選びたい…という人にもおすすめなサービスです。

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⑧転出届を提出する

転出届を提出するのは、転居前後2週間です。
引越し先が同市区町村内の場合は提出する必要はありません。

転居後でも問題ないのですが、荷解きやほかの手続きで忙しくなる可能性が高いので転居前に提出しておくのがおすすめです。

また引越しで市区町村が変わる場合には、印鑑登録証の住所も変更しなければいけません。

印鑑登録証は転出前の自治体で印鑑登録の抹消(廃止)手続きを行い、引越し後に転居先の自治体で印鑑登録の手続きを行う必要があります。

自治体によっては転出届を出すことで自動的に印鑑登録が抹消される場合もありますが、そうでない自治体から引っ越す場合は別途手続きが必要です。

※引越し後も市区町村が変わらない場合は印鑑登録の抹消(廃止)手続きは必要ありません。

⑨ガス・水道・電気・インターネット回線などの業者手配

それぞれどちらの名義で契約するか、事前に話し合っておきましょう。

⑩引越し・転入届を提出する

転居届と違い、転入届は転居後2週間以内に提出しなければいけません。
※同市区町村内に引っ越す場合は「転居届」を提出します。

転入届を提出すると、住民票の移動が完了します。

住民票の世帯主の届け出方法としては2人とも世帯主になる「世帯分離」と、1人が世帯主でもう1人は同居人として届け出る「同一世帯」の2つから選べます。

世帯主でなければ会社から家賃補助が出ないことがあるため、会社から家賃補助が貰える場合は前もって条件を確認しておきましょう。

「同一世帯」として届け出た場合、配偶者でなくても彼女がが彼氏の勤務先で入っている健康保険の被扶養者になることができます。
彼女の年齢が20才以上60才未満であれば、国民年金第3号被保険者になることも可能です。

また引越し前に印鑑登録の抹消(廃止)手続きを行った人は、転入届を提出する際に一緒に印鑑登録の手続きも行っておきましょう。

同棲を始めた場合に必要な初期費用は約49万円

今回この記事では、5月15日から家賃7万円の家で同棲を始めた場合に必要となる初期費用の金額を計算してみました。

一般的には同棲を始める際に必要となる最低限の初期費用は、家賃の6〜7ヶ月分と言われています。

部屋を借りるための敷金・礼金、不動産会社に支払う賃貸初期費用として家賃の3〜5ヶ月分。
これに加えて引っ越し業者に依頼する費用、家具家電の購入費などを足して家賃の6〜7ヶ月分です。

7万円の家賃で7ヶ月分と考えると、49万円という計算結果が出ました。

ただし今回さまざまなサービスを紹介したように、工夫して節約すると同棲に必要な初期費用はもっと安くすることが可能です!

家具・家電の購入費の節約や引越しシーズンを選ぶなどの工夫をして、少しでも多くのお金を同棲開始後の生活費に回せるといいですね。




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